福岡注文住宅の坪単価㈱清武建設一級建築士事務所

2025年3月（メディア掲載）

時事通信社　毎日新聞　西日本新聞　日本経済新聞　ワークマスター　サードニュ－ス　宮崎日日新聞　

---

2025年4月（メディア掲載）

時事通信社　産経新聞　西日本新聞　山口新聞　博多経済新聞　めざましmedia　サードニュース　宮崎日日新聞　

【住宅の坪単価に影響する要因について】

住宅の坪単価は、単純に建物の広さや仕様だけで決まるものではなく、さまざまな現場条件によって大きく変動します。

早く、坪単価（建物総額）を知りたい方は、『敷地』と『希望の間取り』を教えていただければ、１週間程度でご提示できますので、お気軽にお尋ねください。

（高額価格帯の水回り器具等を希望の方は１週間以上の時間を要する場合があります。）

弊社は営業社員がいません。

建築士が対応し、その後のしつこい営業はありませんので、ご安心ください。

以下に、主な坪単価の変動要因についてご説明いたします。

まず、敷地の条件が大きな影響を与えます。

たとえば、現場に資材の仮置きスペースがあるかどうかによって、工事の効率や搬入方法が変わります。

スペースがない場合は小運搬の確保が必要となり、追加費用が発生します。

また、大型車両が現場に進入できるかどうかも重要で、進入できない場合は小型車や人力での搬入が必要になり、これもコストアップの要因になります。

さらに、工事車両の駐車スペースがあるかどうかによっても、近隣駐車場の借上げ費用が発生します。

また、現場の接道部分の電線の高さや配置によっては、クレーンの使用に制限がかかり、施工方法を変更しなければならない場合があります。

隣地との距離にも注意が必要です。隣家との距離が狭いと、仮囲いや養生シート、足場の強化が必要になり、これも坪単価に影響します。

加えて、敷地と道路の高低差があると、資材搬入の難易度や基礎工事の内容が変わるため、結果的に費用が増すことがあります。

次に、住宅そのものの規模と設備仕様についてですが、家が大きくても小さくても、キッチン・お風呂・洗面所・トイレの数はほとんど変わりません。

これらの水回り設備は住宅価格に占める割合が大きいため、小さい家ほど坪単価は高くなり、大きい家ほど坪単価は割安になる傾向があります。

その他にも、地盤の状況によっては地盤改良工事が必要になったり、周囲が学校や病院、住宅密集地などの場合には工事時間の制限や騒音対策が求められることもあります。

これらはすべて、施工費用に影響を与える要因です。

また、工事の時期や季節によっても作業効率が変わります。

雨の多い時期や猛暑などは工期が延び、結果的に工事経費が増えることもあります。

加えて、地域の建築条例や景観規制により、外観や仕様に制限がかかる場合もあります。

最後に、近隣住民への対応も見落とせないポイントです。

工事前に説明を行ったり、協定書を取り交わしたりするなど、調整に時間と労力がかかるケースもあります。

このように、住宅の坪単価は単純な「建物の広さ」だけではなく、敷地条件・施工環境・地域特性・建物仕様など多くの要因が複雑に関係しています。

当社では、現地調査を通じてこれらの要素を総合的に判断し、適正なご提案を心がけております。

---

【住宅の坪単価に影響する主な要因一覧】

分類	要因	内容・影響概要
敷地・立地条件	仮置きスペースの有無	資材を現場内に一時保管できない場合、小運搬や外部保管費が発生。
敷地・立地条件	大型車の進入可否	進入不可の場合、搬入効率が下がり、小型車や人力対応によるコスト増。
敷地・立地条件	工事車両の駐車スペース	駐車場がない場合、近隣に月極駐車場などを確保する必要があり費用発生。
敷地・立地条件	電線の高さや配置	電線が低い位置にあるとクレーン作業などに制限が出て、工法変更が必要に。
敷地・立地条件	隣地建物との距離	隣地が近いと養生シート・仮囲い・足場の強化が必要でコスト増。
敷地・立地条件	道路と敷地の高低差	高低差が大きいと資材搬入や基礎工事に影響し、工事内容が変化。
建物規模	水回りの数	家の大きさに関係なくキッチン・浴室・洗面・トイレの数はほぼ同数。
建物規模	設備の価格比率	水回りの設備は住宅価格の中でも高比率のため、家が小さいと坪単価が上昇。
建物規模	床面積の広さ	広い家は共通コストが薄まり、結果的に坪単価は割安になる傾向。
施工内容	地盤改良の有無	軟弱地盤の場合、杭打ちや地盤改良工事が必要で費用が増加。
施工内容	周辺環境による制約	学校・病院などの近隣では作業時間や騒音の制限が発生することがある。
施工内容	季節・気候	雨期や猛暑などで工期が延び、人工費（にんくひ）が上がる場合あり。
施工内容	景観や建築条例	地域の規制により、外観・材料・色などが制限される場合がある。
その他	近隣住民対応	事前説明・協定書作成など、対応に時間と費用がかかることがある。

---